2015年の大増税を間近に控え、相続対策への興味関心が高まっています。
中でも、一般的に多額のキャッシュを有し、医療法人の承継や後継者選びの問題を抱える開業医の相続は、対策が困難です。

そこで本書では、開業医にまとを絞り、税と承継、双方を解決する方法を提案します。

【もくじ】
第1章 あなたの顧問税理士は“多額の相続税”対策も“医療法人の承継”対策も知らない
第2章 相続税圧縮のポイントは“MS法人”と“不動産”
第3章 医療法人のスムーズな承継は“出資持分の評価減”と“資産配分”がカギ
第4章 相続税対策+承継対策で円満相続を実現した開業医たち

〝開業医が保有する多額のキャッシュは、不動産に換えるだけで6~7割も相続税を圧縮できます。
さらに効果を高めるために、収益性と節税効果に優れた不動産を活用するノウハウや、MS法人を絡めた仕組みづくりなどを解き明かしていきます。
加えて、医療法人の出資持分の評価額を引き下げるテクニック、後継者選びなど開業医ならではの事情を踏まえた遺産分割のポイントも盛り込みました。
これらを組み合わせることで、より多くの資産を次世代に残し、前向きに医業を受け継いでもらう。
そのヒントが得られるだけでも十分な価値があるはずです。

【著者紹介】
藤城 健作(ふじしろ けんさく) 千葉県出身。不動産デベロッパー、経営コンサルティングファームを経て、ウェルス・コンサルティング株式会社を設立し、代表取締役に就任。
「不動産で困る人をゼロにする」という信念で、独自の不動産コンサルティングを行う。これから日本が迎える大増税時代の相続・事業承継問題を円滑に解決するため、「日本相続研究所」のサービスを立ち上げる。
日本相続研究所では、パートナーであった日本法務総合ソリューションの行政書士・渡辺太郎氏をはじめ弁護士や税理士など様々な専門家を迎え入れ、相続問題を多角的に解決するチームを構築。
それぞれの専門家の高度なノウハウをわかりやすい相続コンサルティングにまとめ、現在では多くの開業医、医療法人の理事を顧客に持つ。

<監修>
木田穣(日本橋パートナーズ会計事務所 代表パートナー 公認会計士・税理士)
石田昇吾(石田税務会計事務所 税理士)

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